2013年2月21日木曜日

スリにご用心!

Primera orden de alejamiento del Metro de Madrid para cinco carteristas http://ow.ly/hUA4o La banda  acumula 330 detenciones en 10 años

5人のスリに対して初のマドリッドの地下鉄への立ち入り禁止命令
スリグループの逮捕は10年間に330回に上る


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お久しぶりの投稿です。
なにせ、昨年末に風邪をひいてからというもの、治りかけては違う菌をもらってくるというような状況で、先週も今週も1回ずつ1日中ベッドで過ごしました。

なんていう私の近況はどうでも良くて…。

今回も元ツイートはEl Pais紙の本日午前10時頃のものです。

日本の一部の人々からはバルセロナやマドリッドはとっても危ない所のように言われているようですが、銃やナイフで殺されたり、レイプにあったりする可能性がそこそこ高い中南米なんかに比べると、スペインの場合巻き込まれても軽犯罪がせいぜい。ほとんどはスリや置き引きの被害です。

でも、昨今の不況も手伝って、旅行者ばかりでなく、在住者でも被害に遭う人もいるので、もしスペインにいらっしゃる場合は、注意に越したことはありません。

ということで、今回のネタです。
元記事を読むと、ボスニア出身者で構成される「Las Bosnias」というスリ窃盗グループに対し、裁判所から、マドリッドの地下鉄の駅に近づいたり立ち入ったりすることを禁止する命令が出されたとのこと。

例によって、元記事は比較的平易な文章で、スリの手口についても詳しい説明がある他、犯行を仕掛けようとするグループのビデオもアップされているので、是非是非目を通してみてください!

それにしても、立ち入り禁止命令が出たと言っても、いくらカメラで監視したところで、全ての人をくまなくチェックすることは難しいし、どうせ次々と新しいメンバーが増えることは目に見えているので、いたちごっこは続くという感じです。

とにかく最終的に頼れるのは自分自身のみ。挙動不審な人は見ていればわかるので、少しでもおかしいと思ったら即移動。そして、混んでる場所はできるだけ避けることですね。

2013年2月7日木曜日

スペインの労働条件

"Suiza quiere recortar permisos de trabajo para extranjeros ante el aluvión de españoles y portugueses http://ow.ly/hszU5 @elpais_inter"

「スペイン人、ポルトガル人の大量流入に対し、スイスは外国人に対する労働許可の削減を検討」

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今回もEl Pais紙のツイートを頂いて来ました。スペイン時間で2月6日午前9時台に投稿されたものです。

そして、例によって訳はかなり意訳です。元ツイートにはどこにも「検討」なんていうニュアンスは出て来ていません。

このツイートを理解するには、スイスのヨーロッパ内での立ち位置とでもいうものを知る必要があります。ご存知の方も多いかとは思いますが、スイスは欧州連合には加入していません。しかし、自由な往来を認めるシェンゲン協定に参加しているため、スペイン人やポルトガル人は自由にスイスに入ることができます。この欧州連合加盟国、シェンゲン協定参加国については、wikipediaでシェンゲン協定を検索するとわかりやすい図が出て来るので是非参照してください。


日本でも報道されていることと思いますが、スペインの不況レベルは厳しさを増していて、特に若年層の失業率は25%を上回っています。となると、職を求めて他の国への移住を考えるというのは自然の成り行きです。ましてや、いくら物価が安いとは言え、対給与水準で考えたときスペインの都市部は決して住みやすくはないのが実情です。

どのくらい給与水準が低いかというと、スペインの法定最低賃金は月給で600ユーロ程度と言われていて、日本の最低時給で1日7時間、月に22日働いた場合と比べても4割り程度少ないことになります。

実は、2年程前に知人の紹介で、詳しい条件を知らないまま、ある旅行会社の面接に行ったことがあるのですが、先方から出された条件は、日英西の3国語堪能で、土曜日は3週に1度出勤、職務の性質上、時間外や休日出勤もあるがその分の手当は無しで、手取り月給が約900ユーロでした。幸い、私がどうしても働かなければならない状況ではないので、筆記試験を受ける前に丁重にお断りしたのですが、実際、この条件で働いている日本人が結構いるのは事実です。逆に言えば、これで受けてしまう人たちがいるので、条件が改善されないとも言えます。

閑話休題

元記事によると、スイスは東欧諸国からの移民に対し、既に労働許可の発行制限を行っているのですが、西欧諸国からの人たちに対しても同様の措置を取るかどうかは今のところ最終決定はされていません。そして、もし決定されたとしても当面1年と期限を区切って施行されるようです。